山田昌弘：　数年前、内閣府の審議会で「生活達人」を全国から募ろうという話が出て、「うまく生活を送っている人」を募集したところ、なんと、何百という応募がありました。「朝、近所の掃除をしています」とか「会社を辞めて田舎に引っ越して生活しています」など、皆さん本当に多種多様な自分らしい活動をなさっていました。

その後、応募してくれた皆さんを生活達人として認定しようということになり、内閣府生活達人委員会が認定証とバッチを配ったところ、皆さん、とても喜んでくださいました。内閣府が認定しても別に何か得があるわけではないのですが。

この辺に幸福感のヒントがあるんじゃないかと思い、内閣府の経済社会総合研究所の政策企画調査官だった袖川さんともおつき合いさせていただいて、プロジェクトを立ち上げ、結果的に『幸福の方程式』という本を出すことになったのです。

ジグムント・バウマンという有名な社会学者は、「幸福について語らなければいけないという時代は、果たして幸福なんだろうか。それは、逆に社会が不幸になり始めている証拠なんじゃないか」というような話をしています。

今、日本で「幸福」への関心が集まっていますが、これは日本社会が、おそらく世界も同様だと思いますが、生きづらさを感じているからではないでしょうか。その生きづらさから抜け出す新しい出口を求めるエネルギーが感じられるのです。

ブータン政府は国力をGDPという物質的な幸福ではなく、GNH（Gross National Happiness＝国民総幸福量）、つまり幸福で測ろうと言いました。しかし、これはブータン政府のオリジナルではありません。私が把握している中で一番古いものは、ロバート・ケネディが1968年の大統領予備選のキャンペーンで言っていた、「GDPじゃなくて幸福を最大限にしよう」というものです。

ジョン・F・ケネディも似たようなことを言いましたが、ロバート・ケネディははっきりと、経済的幸福にかわる新しい幸福のシステムが必要だと述べたわけです。ニクソンが出てくる直前で、アメリカ経済も斜陽に近づき、ベトナム戦争もきな臭くなっていた時代です。

その時代から、「豊かさ以外の幸福があるのではないか」という意識を持ちつつ今に至っているのですが、実際に関心が集まるのはGDPです。豊かさと幸福が関係ないならば、GDPの増大を目標にしなくてもいいのですが、そんなことを言う政治家は現れません。やはり我々は、経済的な豊かさから逃れられないということではないでしょうか。

では、｢なぜ物質的な豊かさから逃れられないのか」——むしろ、こちらを解明してから、物質的な豊かさと関係ない幸福があるのかを議論していく必要があると思います。