1987年 ピッツバーグ大学卒業（専攻：経営学と通信学）
1988年～91年　京都で英語教師として勤務。
1991年～94年　大阪である娯楽機器業界紙コイン・ジャーナルの英字版を設立。
ビデオゲーム業界を取材、編集活動。国際会議の取材、展示会のため30カ国を訪問。
1994年～97年　毎日新聞大阪支社の「英文毎日」の記者。
阪神大震災、大阪ＡＰＥＣサミット、日米関係、原子力問題、マスコミ論理、在日外国人の現状などについて様々な取材。
1997年～現在　　英字新聞ジャパンタイムズ大阪支局次長
全国、西日本（沖縄を含めて）の社会的、政治的な動きを取材、特集記事の執筆を中心に活動。原子力、在日米軍基地、普天間返還、外国人労働者の受け入れ、拉致問題などのテーマが得意。

1997年、京都議定書を合意した京都で開催されたCOP3会議を取材、2009年12月コペンハーゲン議定書を合意したCOP15会議でも取材を担当。この他、北朝鮮拉致問題と日本の政治、日本のマスコミについて国内外での講演多数。日本外国人特派員協会（FCCJ）会員。会報「No. 1 Shimbun」編集委員を経て、幾つかのFCCJ委員会に加入。

海外マスコミThe Guardian(英国)、USA Today(米国)ほか、多数の新聞、雑誌に原稿を寄稿。



  エリック・ジョンストン公式サイト
  ジャパンタイムズWEBサイト

専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。
バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院 経営学博士(DBA)修了。
マッキンゼー社でマネジャー。青山学院大学国際政治経済学部教授。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。世界経済フォーラムのNetwork of expertのメンバー。

これまで、株式会社資生堂、積水化学、日清食品ホールディングス株式会社、双日株式会社、ライフネット生命保険株式会社、富士通株式会社、株式会社商船三井社外取締役などを歴任、デジタル庁初代デジタル監、郵政公社社外理事、総合科学技術会議非常勤議員、日本学術会議副会長、その他 行政改革本部規制改革委員会委員、文部科学省中央教育審議会委員、産業クラスター研究会副座長、公正取引委員会独禁法懇話会委員、経済財政諮問会議専門委員会「選択する未来」Working Group委員など。

日本および外国企業の経営幹部研修・戦略ワークショップ、グローバル人材、多様性推進、女性活用などに関する各種セミナー、アジア・欧米の会議のパネリスト。
2010年より「グローバル・アジェンダ・ゼミナール」、2013年より「ダボスの経験を東京で」(現在はSINCA)など、世界の課題を英語で議論する「場」の実験を継続中。