ミュンヘン大学 日本センター・経営学部 教授

1990年にケルン大学で経済学博士を取得後、ドイツ独占委員会(ボン)とドイツ日本研究所（東京）に勤務。1997年からミュンヘン大学の日本センターおよび経営学部に在職し、その間、客員教授として東京大学、一橋大学、筑波大学など複数の日本の大学で研究活動を行う。日独フォーラムのメンバー (日独両政府の諮問委員会) や日独産業協会（DJW）の役員として日独関係に貢献している。専門は主に日本経済、コーポレート・ガバナンスおよび国際経営。

1956年、長野県生まれ。早稲田大学卒業後、電通入社。新聞局、ラジオテレビ局などを経て、87年、電通総研の設立と同時に参画。地域開発やリゾート開発などのプロジェクトを多く担当する一方、流行文化分析やスポーツマーケティングの研究も進める。
2001年、消費者研究センター局長に就任し、日本社会の消費分析・トレンド分析を中心に活動。08年、ソーシャル・プランニング局を立ち上げ、局長に就任。2015年4月より現職。日本広告学会理事、北海道大学非常勤講師も務める。
著書に『EC統合とニューヨーロッパ』(共著、岩波書店)、『スポーツ経済効果で元気になった街と国』(講談社)、『現代消費のニュートレンド』(宣伝会議)、『ピークフリー社会』(丸善)、『買いたい空気のつくり方』(共著、ダイヤモンド社)、『ソーシャル消費の時代』（講談社）などがある。