1966年生まれ、米国ジョージア州出身。ダートマス大学の卒業後の1991年に、東京大学大学院に国費留学をした。帰国後、イリノイ大学でジャーナリズムの修士号、カリフォルニア大学バークレー校でも歴史学の修士号を取得。1996年からブルームバーグ東京支局、AP通信社ニューヨーク本社、同東京支局、同北京支局、同上海支局で記者の経験を重ね、2003年にウォールストリートジャーナルの東京支局の特派員となる。2005年からニューヨークタイムズ記者となり、2009年から2015年まで東京支局長を務めた。2011年3月11日の東日本大震災直後から被災地を取材し、東北各地の被害を伝えるとともに、福島第一原子力発電所の事故、また日本の原子力行政や原発を巡る利権構造などについて調査報道を続けた。「国土を破壊し、原子力事故を引き起こした津波、地震後、日本政府が隠蔽した一連の深刻な失敗を力強く調査したことにより（ピューリッツァ賞ウェブサイトより）」、2012年ピューリッツア賞のファイナリスト（次点）にノミネートされた。2005年には、インド洋津波の取材において、アジア出版協会（The Society of Publishers in Asia）から国際報道賞を受賞した。著書『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』（2012年）、『崖っぷち国家　日本の決断』（2015年）、『安倍政権にひれ伏す日本のメディア』（2016年）など。現在、財団法人日本再建イニシアティブ（RJIF）で主任研究員を務めながら、ジャーナリストとしても活動している。

専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。
バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院 経営学博士(DBA)修了。
マッキンゼー社でマネジャー。青山学院大学国際政治経済学部教授。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。世界経済フォーラムのNetwork of expertのメンバー。

これまで、株式会社資生堂、積水化学、日清食品ホールディングス株式会社、双日株式会社、ライフネット生命保険株式会社、富士通株式会社、株式会社商船三井社外取締役などを歴任、デジタル庁初代デジタル監、郵政公社社外理事、総合科学技術会議非常勤議員、日本学術会議副会長、その他 行政改革本部規制改革委員会委員、文部科学省中央教育審議会委員、産業クラスター研究会副座長、公正取引委員会独禁法懇話会委員、経済財政諮問会議専門委員会「選択する未来」Working Group委員など。

日本および外国企業の経営幹部研修・戦略ワークショップ、グローバル人材、多様性推進、女性活用などに関する各種セミナー、アジア・欧米の会議のパネリスト。
2010年より「グローバル・アジェンダ・ゼミナール」、2013年より「ダボスの経験を東京で」(現在はSINCA)など、世界の課題を英語で議論する「場」の実験を継続中。