1989年　プリンストン大学在学中TFAモデルの構想を卒業論文にまとめ、1990年にTeach For America を創設。
2003年　クリントン・センター・アワード受賞。
2004年　ジョン・F・ケネディ・ニューフロンティア・アワードなど多数の賞を受賞。
2008年 『タイム』誌の選ぶ世界の重要人物100人(「TIME 100」)に選出される。
2012年　ダボス会議に招聘。
FastCompany.comによる「45の社会的起業家たち」に複数回選出。
主な著書に“One Day, All Children: The Unlikely Triumph of Teach For America and What I Learned Along the Way”, “What Works and What Doesn’t in Providing an Excellent Education for All”がある。
  Teach For America WEBサイト

日本大学を卒業後、体育教師として中学校に勤務。体育を英語で教える Sports English のカリキュラムを立案。その後、千葉県市川市教育委員会 教育政策課分析官を経て、ハーバード教育大学院（教育リーダーシップ専攻）へ進学し、修士号を取得。卒業後、プライスウォーターハウスクーパースにて人材戦略に従事し、2010年7月に退職。Teach For Japan の創設代表者として現在に至る。
  Teach For Japan WEBサイト

専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。
バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院 経営学博士(DBA)修了。
マッキンゼー社でマネジャー。青山学院大学国際政治経済学部教授。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。世界経済フォーラムのNetwork of expertのメンバー。

これまで、株式会社資生堂、積水化学、日清食品ホールディングス株式会社、双日株式会社、ライフネット生命保険株式会社、富士通株式会社、株式会社商船三井社外取締役などを歴任、デジタル庁初代デジタル監、郵政公社社外理事、総合科学技術会議非常勤議員、日本学術会議副会長、その他 行政改革本部規制改革委員会委員、文部科学省中央教育審議会委員、産業クラスター研究会副座長、公正取引委員会独禁法懇話会委員、経済財政諮問会議専門委員会「選択する未来」Working Group委員など。

日本および外国企業の経営幹部研修・戦略ワークショップ、グローバル人材、多様性推進、女性活用などに関する各種セミナー、アジア・欧米の会議のパネリスト。
2010年より「グローバル・アジェンダ・ゼミナール」、2013年より「ダボスの経験を東京で」(現在はSINCA)など、世界の課題を英語で議論する「場」の実験を継続中。